トップ > ニュース&トピックス

ニュース&トピックス

ニュース&トピックス 2013年05月

佐藤南三陸町長の表敬訪問を受けました 13.05.29

医学部附属病院は、平成25年5月14日、宮城県本吉郡南三陸町の佐藤仁町長の表敬訪問を受け、東日本大震災の際に本院が医療救護班を同町に派遣し、救護活動を行ったことに対して、改めて感謝の言葉をいただきました。
  佐藤町長は、東日本大震災において甚大な地震・津波被害を受けた地域である南三陸町の町長として、震災直後から復興に向けて尽力されています。
  表敬の場には、武田医学部長、松田救急部教授、森口集中治療部講師、白沢事務部長らが出席し、被災直後の南三陸町の様子やその後の復興状況等について話を伺いました。
  本院の東日本大震災に係る医療支援活動報告については、こちらをご覧ください。


 会談の様子


 左から、高山医事課長、白沢事務部長、佐藤南三陸町長、武田医学部長、
  佐藤南三陸町総務課長、松田救急部教授、森口集中治療部講師

本院看護師3名が看護功労者表彰及び「県民の看護師さん」表彰を受けました 13.05.28

5月10日、山梨県看護大会が山梨県及び山梨県看護協会主催により行われ、本院の高野和美看護師長及び小林ひとみ看護師長が看護功労者として、矢崎正浩看護師長が「県民の看護師さん」として表彰を受けました。
    「看護功労者表彰」は県内で20年以上にわたり看護職に従事し、特に功績の優れた方々を表彰するものであり、平成25年度は18名が表彰を受けました。「県民の看護師さん」は病気や障害を持つ患者に対し、親身になって看護にあたるとともに、地域の保健医療の向上に尽くす看護師さんを表彰するものであり、県内から6名が表彰されました。

<表彰者のコメント>
(高野和美)
 患者さんや家族が笑顔になれること、一緒に働いているスタッフが生き生きと仕事ができるように応援することをモットーに働いてきました。周りの人に支えられたことが今回の受賞になったと考えます。これからも笑顔で頑張ります。
(小林ひとみ)
 このたび、看護功労賞を頂き驚いたり恥ずかしかったりで落ち着かない気持ちでしたが、今は感謝の気持ちでいっぱいです。開院当初より多くの方にご指導頂き今にいたります。一人ひとりが思い出され胸が熱くなります。本当にありがとうございました。
(矢崎正浩)
 今回の受賞は、諸先輩方のご指導あっての賜物だと感謝しております。 今後も、感染管理看護師として、院内全ての患者さんや職員を感染から守ることを目標に掲げ、日々の業務に励みたいと思います。



 受賞の挨拶を行う矢崎看護師長



 左から高野看護師長、矢崎看護師長、小林看護師長

新病棟起工式を挙行しました 13.05.27

山梨大学は、平成25年5月23日、医学部附属病院再整備事業に係る第一の事業として行う新病棟の建設にあたり、起工式を挙行しました。
  起工式には、前田学長、島田病院長をはじめとする大学関係者、山下山梨県福祉保健部長、田中中央市長、森澤甲府地区消防本部次長、工事関係者ら47名が参列し、工事の安全を祈願しました。
  神事終了後、島田病院長から、「長期間に亘る計画がいよいよ実行されるこの日を迎え、喜びもひとしおです。関係の皆様に感謝申し上げます。施設整備の充実により日本一の病院になれるよう、引き続きご支援ご協力をお願い申し上げます。」との挨拶の言葉が述べられました。
  新病棟は平成27年6月に完成予定で、建物構造は、鉄筋コンクリート造(免震構造)7階建て、延べ床面積20,916平方メートルであり、病院全体606床のうち、356床を収容することとなります。ヘリポートを屋上に整備するとともに、高機能手術が可能な手術環境を整備するなど、附属病院の役割と患者ニーズに対応した整備を行う予定です。
  病院再整備事業の概要はこちらをご覧ください。



 安全祈願の様子



 くわ入れを行う前田学長(左)と島田病院長



 挨拶の言葉を述べる島田病院長



 新病棟外観予想図


第22回腫瘍センターセミナーのお知らせ 13.05.13

 平成25年6月3日(月)18時から、臨床講義棟小講義室において、第22回腫瘍センター・セミナーを開催します。

詳しくはこちらをご覧ください。

日本DMAT隊員養成研修に本院職員5名が参加しました 13.05.07

平成24年12月12日から15日の4日間、兵庫県災害医療センターにおいて行われた日本DMAT隊員養成研修に、5名((医師1名、看護師2名、臨床工学技士1名、事務職員1名)の職員が参加し、本院3チーム目の災害派遣医療チーム(DMAT)が誕生しました。
 詳細は下記をご覧ください。
 ・「日本DMAT隊員養成研修に参加して」(広報誌「はなみずき」5月1日発行第61号より抜粋)